終戦の日2018
- 2018/08/15 12:00
- カテゴリー：原爆の日、終戦の日
今年の終戦の日の記事は10月になっても書けませんでした。
原因と思われるのはアニメの「この世界の片隅に」を観たことです。
ドラマ化されたそうだけどそっちは観てません。
これはとてもよく作られた作品だと思うけど、
オレが広島にいた頃は原爆の語り部の方がたはまだ相当数ご存命だったので
いろんな機会に、それ以上にガキの頃に悪さしてそこらの爺ちゃんに捕まった時には、
失礼な表現ですがこのテの話はゴマンと聞かされました。
なので このお話自体が どうしようもなく色々に考えを取り留めなくさせた訳ではなく
過去のNHKスペシャルの原爆投下候補地選定についての動画を観たことや、
かなりの数のヒトラーやナチスについての動画や、延いては神話時代の各国の軍の在り方や
兵法、兵術、関連してそれにヒントを得た経営や経済の戦略、これらの哲学的に見た
実在論との関連性なんかを観たり調べたり考えたりしていると どんどん訳が分からなくなり
自分の頭の悪さを痛切に実感するばかりでした。
そもそも神代の昔から戦争によって領土を拡大してきた歴史があるわけですが
集落が村となり町となり領主が生まれ国へと規模を拡大すべき理由は自らの維持と補完だったはずです。
この二つは恐らくほぼ同時発生し、良い鉱山や採石場を持つ古代の「くに」は人が集まり
繁栄はするでしょうが他の領主の領土補完の標的になるでしょう。
標的となった領主は当然これを守らなければならないので戦争になります。
攻め込む場合「くに」の規模が小さかった頃は満場一致で開始されたかも知れませんが
少数の反対者は黙殺されたことでしょう。
また、多くの女性は反対したでしょうから この頃から女性の参政権が奪われていったのかも知れません。
そして貨幣が発明され力を持つ者に集まりました。
しかし中世以降、権力者よりも多くの財力を持つ者が現れはじめ権力と財力の関係が逆転しました。
資本主義が自然発生的に始まり国家とは別に財力を持つ者の下に人は集まります。
基本的に資本家はその資本を増やすことが行動規範であり、そこに集う人々も
自己の資本を増やすために拠り所とする大資本家の財力を増大させるために尽くします。
大資本家たちは税という上納金を個人で国家に支払いつつ、法人という これを安くあげるシステムを認めさせました。
事業者が資本家から資金を集め大金のかかる事業を行いました。
当初はハイリスク・ハイリターンであった貿易航海だったようですが、
投資家はこの投資分の税から逃れることができ、別の投資家が経営する事業を行う法人も
利益が確定するまで税を支払う必要はありません。
そして法人利益は別の事業にこれまでの利益を投資し続ける限り確定しません。
これにより法人経営者たる資本家は事業を維持するための人材として法人が雇用している
社長という役職の社員である自分に対して小さすぎない額の人件費を投資することで
資本家自身の行う事業として利益を得た場合と比較すると大きな節税が可能になります。
最も安全かつ確実に資本を増やす方法の一つとして挙げられるのは国家への貸付です。
あまり知られていないようですが日本も日露戦争のときに海外の資本家や”銀行”という法人に
主に国債というかたちで膨大な借入をしていました。
完済したのは実に82年後の昭和61年だったそうです。
また一方では戦争時における軍需産業も莫大な利益を生み出します。
ロッキード社が生産しているF35戦闘機は現在約280機が生産されており価格は80〜130億円で
アメリカはこれを2400機以上導入することを決めています。
なんと19兆2千億円です。
そしてアメリカには予備役軍人を含めると280万人以上の兵士がおり、その全てに少なくとも
ピストルとライフルが支給されておりそれぞれ25,000円、65,000円以上します。
弾丸は20〜550円ですがこれを200〜400個携行するそうです。
銃と弾丸だけで計算して2520〜2540億円が使われています。
資本家は資本を増やすことが行動原理なのですから倫理などは別の所にあります。
自分や自分達の資本という「力」を守るため、他の資本家に奪われないため、
または、その力関係を優位にするためや少なくともそれを変えないために
資本を運用してそれを増やそうとします。
戦争が儲かるなら喜んで参入し、またはそこに食い込もうとします。
そこに迷いなど そもそも無いのです。
軍隊という組織は自国の防衛と外交時の切り札のために存在します。
外交時の切り札というのは相手国に自国の要求が受け入れられない場合に使われる相手国への圧力のことを言い、
同様のものに海峡または海峡運河の封鎖や関税や相手国への輸出禁止などの経済制裁などがあり、軍隊の場合は当然軍事力による武力制裁です。
現代において国際法に則り宣戦布告をともなっての いわゆる「正式な戦争」は国際非難を浴びるためほぼ皆無です。
しかし相手国の外交上の失言を事実上の宣戦布告などと あえて曲解しカードを切る口実として攻撃を仕掛けています。
理由は明白で、戦争がなくなると何処かの誰かの利益が減少するからです。
シリアもアフガニスタンもアイルランド開放もIRも北朝鮮もパレスチナも全部、全部がそうです。
思いを言葉を選ばずに述べると「エゴイストのクズどもめ、死ねばいい」となります。
が、零細中の零細企業ながらも法人経営者として歩み始めた自分としては「そういうものだ」と思うしかない部分があるのです。
別にオレは何者でもなく、「四十にして惑わず、五十にして天命を知る」ことなど雰囲気すらわからなかった半生だけど、
このことについては一生考えていかなければいけないと改めて感じた五十の歳の終戦の日でした。
